介護職における2040年問題と消滅可能性都市

少子高齢化が進むにつれて危惧されるさまざまな問題のことを総称して、2040年問題と呼びます。
2040年問題で心配されている内容の1つが、消滅可能性都市の存在です。
若者の数が減って高齢者の数が増えることで、自治体のさまざまな機能がストップして維持できなくなる可能性があるという問題です。
自治体として機能しなくなる消滅可能性都市では、一部の若者に大勢の高齢者を支える負担がかかることになるので注意が必要です。

介護職で働きたい場合には、2040年問題や消滅可能性都市の存在とどのように向き合っていけばいいのでしょうか。
そのポイントの1つが、職場によっては安定して働くことが難しいという点です。
極端に若者の数が少なく高齢者の数が多い自治体では、介護職の需要が高く給料面の条件は良いかもしれません。
しかし給料の条件が良くても、仕事は激務でほとんど休む暇がない可能性があります。

安定して休みも確保できる環境で働きたいなら、消滅可能性都市以外で介護職として働くのも1つの手です。
2040年問題や消滅可能性都市のことが気になっても、1人の介護職にできることは多くありません。
大きな問題は国や自治体に任せて、自分は安定して働ける環境を探すのも賢明な判断です。
消滅可能性都市以外でも、介護職は需要の高い職種なので転職先を探しやすくなります。
将来性があって安定した職場を探すことが、長く安心して働くためのコツです。
さまざまな条件から比較して、自分が安定して働ける環境を探すことが大切です。